美容室の開業に必要な開業手続き・資金・資格とは？

現在、美容師として店舗で働かれている方や、これから美容師になるために資格取得を考えている方の中には、「いつか自分のお店をもちたい」「美容室の開業に興味がある」「開業には何が必要なのか？」といった想いや疑問をもっている方も多いのではないでしょうか。「開業」と一言でいってもさまざまな手続き・資金・資格が必要になってきます。また、美容室の開業を成功させるためには、綿密な計画と準備が大切になってきます。

今回は、美容室の独立・開業を成功させるために必要な「開業手続き」「資金調達の方法」「必要な資格」についてご紹介します。

1 美容室の開業に必要な手続きとは？
2 美容室のオープンに向けて必要な開業資金
3 美容室の開業に必要な資格とは？
4 美容室の開業を成功させよう！
5 美容室の開業に必要な仕入れならスーパーデリバリー

美容室の開業に必要な手続きとは？

美容室の開業にはさまざまな手続きが必要になります。開業前に準備が必要な手続きには、サービスを行うための「美容師資格」、管轄の保健所へ提出する「開設届」、物件によって必要になってくる消防署への「届出」、開業時に税務署へ提出する「開業届」など、各種手続きが必要です。また、美容室をオープンする前には事業内容や計画を説明する「事業計画書」を準備しておくと開業資金に関わる融資を受ける際に役立ちます。ここでは、美容室を開業するために必要な書類や手続きについてご紹介します。

保健所へ「必要書類」を提出する

美容室を開業する際、事前に管轄の保健所へ申請・許可を得る必要があります。保健所での手続きのフローと、必要書類は以下になります。

【1】保健所へ事前相談

保健所では営業施設の基準が定められているため、開業する美容室の平面図などを持参して事前に相談、確認する必要があります。営業施設の基準とは【床面積】【いすの台数】【床材】【照明】【換気】【消毒設備】【汚物箱・毛髪箱の設置】など、さまざまな基準が設けられています。この基準をクリアしなければ、保健所から営業許可がおりないので注意が必要です。保健所によって基準や提出する書類も異なるため、事前に管轄の保健所に確認しておきましょう。

【2】開設届の提出

営業施設の平面図のほかに、「美容所開設届」という届出も必要です。開設届はオーナーの住所や氏名・施設名・所在地・開設予定日といった内容を記入する書類になります。保健所で行う開設検査もあるため、営業開始予定日の1週間前には提出が必要になります。

【3】開設検査

保健所の職員による開設検査（立入検査）を行います。開設検査では、提出された「平面図」や「美容所開設届」などの書類をもとに店内の床面積、設備、衛生面といった基準をクリアしているか確認が行われます。開設届の提出後、約1～2週間以内に検査が行われ基準をクリアし合格すると「確認済証」が交付されます。

【保健所へ提出する必要書類】

●開設届
●営業施設の図面
●従業員一覧
●医師の診断書
●美容師免許及び管理美容師免許

消防署で「手続き」をする

美容室を開業する際、物件によって管轄の消防署で「届出」の提出や「消防検査」を受ける必要があります。消防署への届出は以下のような書類があります。

【消防署へ提出する必要書類】

●防火対象物使用開始届出書
●防火対象物工事等計画届出書（※テナント物件を使用する場合、使用する1週間前までに提出）
●案内図
●平面図
●詳細図
●立面図
●断面図
●展開図
●案内仕上表及び建具表

また、テナント物件の収容人数が30人以上の場合は「防火管理者」も必要です。それに加え、届出を提出したあとは「消防検査」を受ける必要もあります。消防検査は管轄の消防署の職員による立ち入り検査で、消火器・火災報知器などの消防設備の配置確認や、避難経路の確認といった消防法に基づいた基準をクリアしているか確認をする検査です。

消防署への手続きにおいては、テナント物件を借りる場合は管理会社で管理していたり、内装工事会社で手続きを行う場合もあります。美容室の規模・条件によっても提出書類が異なりますので、事前に確認しておきましょう。

税務署に「開業届」を提出する

どの業種でも新しく事業を始める際には、税務署へ「開業届」の提出が必要です。その他にも税務署への書類は種類も多く、開業後に手続きが必要な書類もあるため注意が必要です。ここでは開業に関する書類のご説明と、税務署へ提出する書類の種類についてご紹介します。

【開業に関する書類について】

1．「個人事業の開業・廃業等届出書」・・・事業を始めたことを税務署に届け出る書類です。開業した日から1ヶ月以内に管轄の税務署宛に提出することが推奨されています。

この届出を提出しなくても罰則はありませんが、美容室の開業ではオープン時に必要なシャンプー台・スタイリングチェアなどの大型設備、シャンプー・トリートメントなどの消耗品の購入は経費としてみなされるため、青色申告で確定申告を行うのが一般的です。「個人事業の開業・廃業等届出書（開業届）」と共に「青色申告承認申請書」の提出が必要になります。

また、開業届は基本的に本人が税務署へ提出する書類になります。本人確認のために必要なマイナンバー（個人番号）を記載する欄もあるので、準備しておきましょう。

2．「給与支払事務所等の開設・移転・廃止届出書」・・・美容室を開業した日から1ヶ月以内に提出が必要な書類です。個人事業者の場合には、開廃業届出書に従業員に関する記入欄が設けられているので、別途この届出書を提出する必要はありませんが、提出を求められる場合もありますので、税理士や税務署に確認しておくとよいでしょう。

3．「個人事業税の事業開始等申告書」・・・「個人事業税の事業開始等申告書」は、事業を開始したことを申告するために、都道府県税事務所に提出する書類です。美容室を開業した日から1ヵ月以内に提出が必要な書類です。各都道府県によって取り扱いが異なり、東京都の場合は事業を開始した日から15日以内に、都税事務所に申告書を提出します。

また、都道府県税事務所だけでなく自治体によっては区市役所にも提出が必要なところもあります。事前に確認しておきましょう。

（情報参照元：freee/開業の基礎知識より）

【その他の必要書類】

●開業（廃業）事務所等設置（移転・廃止）報告書
●所得税の青色申告承認申請書
●青色事業専従者給与に関する届出書
●源泉所得税の納期の特例の承認に関する申請書
●所得税の減価償却資産の償却方法の届出書
●消費税課税事業者選択届出書

美容室の経営が個人事業主か法人かで申告する書類の種類も変わってきます。事前に管轄の税務署で相談してから必要な書類を準備しましょう。

事業計画書を準備する

美容室を開業する際、自己資金だけ開業するといったケースは少ないため自己資金では足りない分を金融機関などから融資を受けて開業に必要な資金を調達します。その際、融資を受けるために必要になってくるのが「事業計画書」です。「事業計画書」とは、どんな事業内容なのか、どのような計画や戦略で進めていくのか、といった主観的・客観的にみて説明できる書類をいいます。また、融資だけでなく事業を成功させるために大切なツールとしても役立ちます。事業計画書を書くことで、どのようなメリットがあるのか以下にポイントをまとめました。

【1】コンセプトや事業内容を明確にできる

「お客様に親しんでもらえる美容室にしたい」「お店のコンセプトはこうしよう」など想像したり、アイデアが浮かんだり、開業前はたくさんのことを思いつくことかと思います。また、美容室を開業するにあたり、そのためのスキルや経験があるか？他店に比べてサービスは十分か？初めの集客はどのように行っていこうか？など、頭の中だけで考えるのには限界があります。事業計画書を書くことにより、自分のやりたいことやコンセプト、事業内容やこれからの行動計画が整理されて明確にできるメリットがあります。

【2】数字計画を把握できる

コンセプトや事業内容に対して、数字計画は具体的に意識していかなければなりません。客単価や来店数はどのくらいで、売上高はどのくらいあり、家賃や人件費、広告宣伝費やその他経費（消耗品費や通信費など）のコストを差し引いたら、利益はどのくらいになるのか？特に、その他経費に関しては「エアコンが故障したから修理が必要」「パソコンが壊れたから買い替えないとならない」といった突然の出費に備えて、少し多めに設定しておくと良いでしょう。そのような数字計画をつくることによって、数字の動きを把握することができるのはもちろん、やむを得ず廃業しないといけない、といったことは避けられます。

【3】金融機関からの資金調達に役立つ

事業計画書をつくると、売上高や利益の計画が他者から見てもわかるようになるため、開業前に必要な資金調達などがしやくなるといったメリットがあります。金融機関から見て「将来性や信頼性があるか」「売上・収益性は見込めるか」といった内容がきちんと書かれていて、事業計画が伝わるものを提出するようにしましょう。

【4】協力してくれる仲間を得られる

美容室を開業する際に、店舗運営に協力してくれる仲間も必要です。ここでいう仲間とは、一緒に働くスタッフに限らず、あなたのお店を魅力的だと感じ、将来性や成長性が高いと感じて協力してくれるパートナーも含みます。事業計画書は、そういった「協力してれる仲間」を得るためのツールとしても役立ちます。

美容室の開業・廃業率

全国に数多く存在する美容室。競争が厳しい業界なだけに、美容室の開業を考えている方は「どのくらいの人が開業をするのか？」や「開業を考えているけれど、廃業率が気になる」のではないでしょうか。

厚生労働省のデータによると、2021年の美容室の店舗数は26万4,223軒（前年同期比2.5％増）となっており、前年と比べ6,333軒増加しているというデータが発表されています。また、同時に美容師の数も56万1,000人（前年同期比2％増）という数字が出ています。令和に入り新型コロナウィルスの影響を受けて閉店を余儀なくされた店舗が多いものの、開業率は右肩上がりで増え続けているのが現状です。

（情報参照元：厚生労働省/令和3年度衛生行政報告例）

一方で、美容室の廃業率は1年以内が6割、3年以内が9割の店舗が廃業するといわれています。数字で見ても生存率が低く厳しいことがわかります。東京商工リサーチのデータによると、もっとも倒産件数が増えた東日本大震災のあった2011年が91件、2019年1-12月累計の美容室の倒産は105件（前年同期比10.5％増）に達していることから、楽観視できないことがわかります。

（情報参照元：東京商工リサーチ）

美容室の開業がこのペースで増加し続けることで競争は激化するのはもちろん、安定した経営を続けることが難しくなるため、開業前に綿密なスケジュールを立て、お客様に支持される店舗づくりを目指していかなくてなりません。

美容室のオープンに向けて必要な開業資金

美容室をオープンする上で真っ先に考えるであろう「開業資金」。どのくらいの資金が必要なのか、それぞれの資金の目安についてご紹介します。

「初期費用」の目安

美容室の開業資金は、店舗の立地や広さ、内装、美容設備、材料、広告、スタッフの人数などによって変わってきますが一般的に必要といわれる初期費用の目安は約1,000万～2,000万円ほどとなっています。開業にかかる費用には多額の資金が必要になります。資金調達の方法と、具体的にかかる費用について事前の確認と準備が必要です。

「物件取得費」にかかる費用

美容室の開業は、エステサロンやリラクゼーションサロンのような自宅開業やマンションの一室を借りて店舗をかまえるところは少なく、テナント物件を借りる場合がほとんどです。そこで発生する「物件取得費」も初期費用の一部に値します。テナント物件を借りる場合、住宅物件とは異なり「敷金・礼金」に加え「保証金」が発生します。月額賃料が20万円だった場合の物件にかかる費用の目安は以下になります。

保証金・敷金：20万円×10ヵ月分
礼金：20万円×1ヵ月分
前家賃：20万円×2ヵ月分
仲介手数料20万円×1ヵ月分
火災保険料：1万円～2万円

「物件取得費」はざっくり280万円ほどの計算になります。開業する立地や規模によっても変わってきますが、初期費用の一部として見積もっておく必要があります。

「内装工事費」の相場

美容室の開業でもっとも費用がかかるのが「内装工事費」。内装工事には、床・壁・天井の工事に加え、給排水、空調、電気・ガスなどの設備工事も必要になります。特に美容室の場合、シャンプー台を使う頻度が高いため設備工事にかかる費用が膨らみます。また、店舗の規模や広さ、内装をどこまでこだわるかによっても大きく変わってきます。まずは数社から「相見積もり」を取り、検討していきましょう。どのような工事が必要になるのか、予算内で相談にのってくれる内装業者に、できるだけ工事内容が細かく記載されている見積もりを出してもらうと、他社との比較がしやすくなります。

また、美容室を開業する物件が「スケルトン物件」か「居抜き物件」かによっても費用は大きく変わってきます。「スケルトン物件」の場合、坪当たり20万円～50万円が相場です。一から店舗を造り上げることができるため内装にこだわりたい方には魅力的ですが、時間と費用がかかります。一方、「居抜き物件」の場合、坪当たり12万円～20万円が相場になっています。以前が美容室だった場合に、そのまま設備が使えることが多いためスケルトン物件に比べ内装工事費を抑えることができます。あくまでも目安ですが、開業時の資金計画の参考にしてみてください。

「設備・備品・材料費」にかかる費用

美容室の開業で欠かせない美容機器などの「設備・備品・材料費」。設備でいうとシャンプー台、スタイリングチェア、スチーマーといった大型設備に加え、ドライヤー、アイロン、ワゴンといった小型設備が含まれます。この中で、シャンプー台がもっとも高額な設備用品になり、相場はおよそ１台40万円～100万円前後となっています。

備品は、タオル、ゴム手袋、文房具、パソコン、電話、レジスター用品、洗濯機、冷蔵庫など大きなものから細かいものまで多岐にわたります。備品の相場はおよそ40万円前後ですが、電化製品などは選ぶものによって費用が膨らむ可能性もあるため、中古品やアウトレット品などを活用することをおすすめします。

材料費は、シャンプー・トリートメント、カラー剤、パーマ液、スタイリング剤などが含まれます。ほとんどの美容室では売上の約10％を材料費の原価としています。例えば15,000円のカラーをした場合、そのうち1,500円が材料費となりますが、この中にシャンプー・トリートメント、カラー剤、水道代、タオル代といった原価をすべて足して1,500円程度になるようにしています。

美容室の独立開業時に必要な備品・消耗品・什器とは？初期費用を抑えるコツもご紹介

美容室の開業にあたり、物件決めや内装工事などの準備が終わったら次は必要な設備、備品や消耗品をそろえる準備に入ります。「何から準備して良いかわからない」「開業前に最低限のものは準備しておきたい」という事業者様のために、美容...

「運転資金」を準備をする

美容室を開業するときにはどうしても、物件や内装、備品を準備することで頭がいっぱいになってしまいます。開業までの準備や資金計画は完璧でも、開業後の資金繰りが苦しいといったケースも多々あります。美容室をオープンしてから経営が安定するまでには時間がかかるので、最低でも半年間は開業後にかかる必要な経費や、集客に必要な広告費などの「運転資金」も含めて準備しておきましょう。

美容室の運営で必要な「運転資金」には、家賃や水道光熱費、通信費、人件費、材料費、広告費などがあります。特に、広告費は新規オープンの初月にもっともかけたほうが良い費用です。はじめてのお客様に「新しい美容室がオープンしたから行ってみよう」といった認知・集客につながります。

「資金調達」の方法

美容室を開業するためには多額の資金が必要になってきます。ここでは、美容室を開業する際の資金調達の方法についてご紹介します。

【1】貯金で貯めた自己資金

自分で資金を貯めて、美容室を独立・開業する方法です。ただし、「初期費用の目安」でも前述した通り、美容室の開業で一般的に必要といわれる初期費用の目安は約1,000万～2,000万円ほどかかるため自己資金だけでは難しいといった方がほとんどです。また、自己資金だけで開業はできても、日々の運営で必要な資金は別途発生してきます。開業後の経営のことも踏まえ、準備をしましょう。

【2】金融機関などからの融資による借り入れ

美容室を開業する際、自己資金のほかに「融資」や「借り入れ」をするといった方法もあります。美容室を開業するときに利用できる融資制度としては「日本政策金融公庫」という国が100％出資している政府系金融機関が行っている融資、「信用保証協会」が保証している「信用保証協会付融資」といった融資制度があります。以下にそれぞれの制度についてまとめました。

【日本政策金融公庫】
日本政策金融公庫の融資にはたくさんの融資制度があります。銀行や信用金庫とは異なり、個人事業主や小規模事業者が担保や保証人なしで低金利で融資を受けらるのが特徴です。美容室の開業で使える融資制度には以下があります。

●一般貸付（生活衛生貸付）
●女性、若者／シニア起業家支援資金
●振興事業貸付

融資を希望する場合には「申し込み時期」「経歴」「自己資金の要件」「事業計画書の準備」など、さまざまな条件があります。事前に確認しておきましょう。

（参考：日本政策金融公庫HP）

【信用保証協会付融資】
信用保証協会が保証をしている「信用保証協会付融資」では保証協会が、借り入れ申し込み者の保証人になることで、金融機関からの融資を受けやすくなるような役割をもっています。信用保証協会に保証人になってもらうためには、金融機関に支払う金利以外に信用保証協会に保証料を支払います。「信用保証協会付融資」を受けるためには、保証の申込・審査が行われます。また、各地方自治体や都道府県によって融資の内容に多少の違いもあるので、事前に確認しておきましょう。

（参考：一般社団法人全国信用保証協会連合会HP）

美容室の開業に必要な資格とは？

美容室を開業する際、施術を行う場合に必要な「美容師免許」の国家資格や、スタッフを雇用する場合には「管理美容師」といった資格が必要になります。ここでは代表的な資格と、これから開業に向けて取得しておきたい注目の資格をご紹介します。

国家資格の「美容師免許」

「美容師免許」とは、お客様への施術に必要な国家資格になります。美容師免許には年齢制限はありませんが、「美容師学校を卒業していること」が条件になります。美容師免許を取得するには、厚生労働省指定の「美容学校」で昼間2年間、通信学校の場合は3年間学び、その課程が修了すると美容師免許の受験資格を得ることができます。受験資格を得て、国家試験に合格したのちに「美容師免許」を取得することができます。また、開業時に一緒に働くスタッフが「美容師免許」の資格を持っていれば、ご自身に資格がなくても問題ありません。

実務経験が必要な「管理美容師資格」

「管理美容師資格」は、スタッフを雇用する場合や2名以上が働く美容室に必要な資格になります。美容師の資格を取得して3年以上の実務経験を行うことが条件になっており、都道府県が指定している「管理美容師講習会」を全3日間受講することで取得できます。管理美容師の資格を取得することで、美容師としてはもちろん、運営面や美容室・スタッフの衛生管理ができるなどの知識を得ることができるため、将来的に独立・開業を考えている方には役立つ資格になります。

取得しておきたい「ヘッドマッサージ・ヘッドスパ資格」

競争が激しい美容業界。他店との差別化を図るために近年、美容室では「ヘッドマッサージ・ヘッドスパ」を取り入れている店舗も増えてきています。「ヘッドマッサージ・ヘッドスパ」の資格を取得するためには、スクールに通って講座を受ける必要があります。1日～3日間と講習期間も短いスクールや講座が多いため、短期間でヘッドマッサージ・ヘッドスパの技術や知識を身につけることができます。お客様にキレイになってもらうのはもちろん、心地よい癒しの時間を提供できる資格です。他店との差別化を図り、お客様に選ばれる美容室を目指しましょう。